イギリスのビザ・ETAをオンラインでらくらく申請

パスポート次第です。イギリスとアイルランドの国籍者には何も必要ありません。ビザ免除対象国（非ビザ必要国籍）の方は、ビザではなくイギリスETAが必要です。アメリカ、カナダ、オーストラリア、日本、EU諸国などが該当します。ビザが必要な国の方、たとえばインド、中国、ナイジェリア、パキスタン、南アフリカなどの場合は、標準訪問ビザが必要です。申請を始めていただければ、国籍と渡航内容にどちらが当てはまるかをiVisaが確認します。

いいえ。イングランド、スコットランド、ウェールズ、北アイルランドはすべてイギリスの一部です。1つのイギリスビザまたはイギリスETAで、ロンドンにもスコットランドの高地にも行けます。「イングランドのビザ」「ロンドンのビザ」といった別の書類はありません。なお、アイルランド共和国は別の国で、イギリスの渡航書類ではカバーされません。

「非ビザ必要国籍」の国（アメリカ、オーストラリア、EU諸国など）の方はイギリスETAが必要です。「ビザ必要国籍」の国の方は、標準訪問ビザを申請していただく必要があります。重要な点として、イギリスとアイルランドの国籍者にETAは不要です。有効なイギリスのビザまたはEUSSステータスをお持ちの方も対象外です。

どちらの渡航書類もオンラインで申請します。紙の申請書はありません。イギリスETAも標準訪問ビザも、パスポート、旅程、申請資格についての質問に答え、パスポートのスキャンと写真をアップロードします。iVisaの申請フォームは公式のものより短く、入力内容は保存されるため、後から続きを入力できます。内務省に提出する前にiVisaの専門スタッフが全体を確認し、結果が出次第メールでお知らせします。標準訪問ビザの方は、ビザ申請センターでの生体認証の予約にもお越しいただきます。

アメリカ国籍の方は、短期の渡航にビザは必要ありませんが、渡航前にイギリスETAを取得する必要があります。観光、家族や友人の訪問、商用、乗り継ぎ、短期留学が対象で、1回の入国につき最長6か月まで滞在できます。アメリカからでも、そのほかの国からでも、ブラウザがあれば申請でき、内務省に提出する前にiVisaが申請内容を確認します。

イギリスの入国審査を通過する場合、たとえば荷物の受け取り、空港の移動、前泊などがあるときは、ほかの訪問者と同じ渡航書類が必要です。ビザ免除対象の方はETA、ビザが必要な国の方は訪問ビザです。エアサイドにとどまる場合の扱いは国籍と空港によって異なり、ビザが必要な国の方の多くはDirect Airside Transit Visa（エアサイド乗り継ぎ専用ビザ）が必要になります。こちらはiVisaでは現在お取り扱いがありません。予約の前にルートをご確認ください。

いいえ。イギリスのビザとETAを発給するのは、UK Visas and Immigration（UKVI）を通じたイギリス内務省です。iVisaは独立したサービスで、政府機関でも公式サイトでもありません。iVisaが行うのは、お客様に代わって申請を準備し提出することです。フォームを短くし、提出前に入力内容と写真を専門スタッフが確認し、差し戻しがあった場合は担当者が対応します。料金は政府手数料に加えてiVisaのサービス料がかかり、判断を下すのは内務省です。

認証は申請に使ったパスポートにデジタルで連携されます。承認されるとメールで確認が届きます。物理的なシールはありません。ただし、搭乗前に航空会社が渡航許可を確認するため、スマートフォンにデジタルコピーを保存するか、印刷したものを携帯することを強くおすすめします。

eVisaとして受け取ります。パスポートに紐づくデジタルの入国ステータスで、内容はUKVIのアカウントで確認し、共有できます。2026年2月25日以降、新規の訪問ビザについて、イギリスがパスポートにビザラベル（ビニェット）を貼ることはありません。ビザ申請センターでの生体認証の予約には、引き続きお越しいただきます。ここで本人確認と書類の確認が行われます。

1回の訪問につき最長180日間（6か月）滞在できます。ETA自体は2年間（またはパスポートの有効期限が切れるまで）有効で、その期間中は数次入国が可能です。

はい。乳幼児や子どもを含む、すべての旅行者が個別にETAまたはビザを持つ必要があります。iVisaなら、ご家族全員分の申請を1回のセッションでまとめて管理できます。

ETAが却下された場合、搭乗はできず、内務省から通知が届きます。単純な入力ミスであれば、再申請できることがあります。標準訪問ビザの場合は、判断理由を説明する「却下通知書（Refusal Letter）」が届きます。よくある理由は、本国とのつながりの不足や、資金の出所が不明確であることです。iVisaでは、こうした場合に備えて却下保護をご用意しています。

いいえ。ETAは延長できず、標準の6か月の訪問滞在もほとんどの場合延長できません。より長く滞在したい場合や、就労・就学へステータスを変更したい場合は、国外から該当するビザを申請する必要があります。